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社員の健康を考え
働き方改革の実現へ

新型コロナウイルス感染対策の一環として「リモートワーク」が進み、非対面で業務を行う機会が増えています。
慣れない在宅ワークで社員に不安な気持ちが生じたり、睡眠不足や運動不足による腰痛や体調不良が生じても、企業側がこれを察知するのは難しいかもしれません。
万全ではない体調で働き続けることは集中力やパフォーマンス低下を招き生産性を低下させます。ストレスを感じながら仕事をし長期休暇や離職率も高くなるおそれがあり、結果として人材確保や人材育成にかかるコスト増加にも繋がりかねません。


睡眠においては、OECD(経済協力開発機構)の調査対象国32カ国中、日本の平均睡眠時間は最下位という結果となっており、日本人の3人に1人は「睡眠」に問題を抱えているといわれています。
不眠症などの睡眠障害は、うつ病をはじめとしたメンタルヘルス不調のサインの可能性があります。
寝つきが悪い、途中で目が覚める、熟睡感が得られないなどの症状は、メンタルヘルス不調に伴って発生。さらに、うつ病発症者のうち、90%にのぼる方々が不眠状態にあると示されています。
上記のことからも、睡眠改善とメンタルヘルス対策は、切り離せない関係性であることがわかります。


社員が健康であれば高い集中力を保って仕事に取り組めるため生産性が向上し、さらに医療費にかかる企業負担が減少することで利益率が上がるというプラスのサイクルが生まれます。
競争の激しい世界に身を置き、優れた判断力と限られた時間内で成果を求められる現代社会において
社員の体調管理は必須です。